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ポイントで資産を購入した場合の処理

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家電量販店などのポイントを使用してパソコン等の資産を購入した場合、
ポイント分を資産から直接控除する方法は使えません
なぜなら、資産の判定はあくまでその資産の取得に要する価格によって行うからです。

例えば、40万円の備品を購入し、35万円分をポイントで購入したとしましょう。

(備品)40万円  (ポイント)35万円
            (現金)5万円

この際、ポイントの部分を備品のマイナスとしてしまった場合は、
備品の取得価額が40万円-35万円=5万円となってしまいます
そうすると、10万円未満の資産ということで費用処理が可能になってしまいます。

これが認められるのであれば、資産の購入はポイントを使った方が、
当期の費用として処理できるという話になってしまい、おかしなことになります。
したがって、ポイント分については資産から控除することはできません。

この場合は、雑収入として処理するのが妥当でしょう。
なお、ポイント取得時に既に雑収入として計上している場合は、
当該雑収入の相手勘定で処理すればOKです。

例)
・ポイント取得時に処理をしていない場合

35万円の備品を購入し、27万円分をポイントで支払い、残額は現金で支払った。

(備品)35万円  (雑収入)27万円
            (現金)8万円

・ポイント取得時に、(現金)××(雑収入)××と処理していた場合

(備品)35万円  (現金)27万円  → ポイント分
            (現金)8万円

参考)

ポイントの勘定科目

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